結婚式を挙げるまでの準備期間は、結婚式場探しの他に「入籍」「引越し」などを考えなければいけません。このとき、何からどのような順番で行うとよいか、わからない人が多いです。
結婚式の前に入籍する人、結婚式後に入籍する人、入籍自体しない人、選択肢はさまざまです。そこで、どのような選択が自分たちにとってよいのか考えていきましょう。タイミングや全体の流れについて紹介しますので、パートナーと相談してください。
さらに、入籍や引越しにはさまざまな手続きが必要です。「入籍日の選び方」「引越し前後の届け出」「勤務先への届け出」など、たくさんの疑問が出てきます。
また、届け出を行う際には、あらかじめ揃えておかなければいけない書類があります。また、人によっては役所や勤務先だけでなく「銀行」「免許証」「パスポート」などの名前・住所変更の手続きも必要です。
ぜひ、必要な手続きをあらかじめ把握して、結婚式の準備と並行しながら効率よく進めていってください。
もくじ
入籍のタイミングを決める
はじめに、入籍は結婚式の前か、後かどちらにするとよいでしょうか。結論的にはどちらでも問題ありませんが、悩む人のために入籍のタイミングを決める際の考え方をお伝えします。
結婚式の前に入籍する人が多い
実際には、8割程度の人が結婚式の前に入籍を済ませています。そして、結婚式の前に引越しし、同居をスタートしている人が多いです。入籍や引越しの手続きを終えて、落ち着いて結婚式を迎えたい人が多いためです。
一方、一部の人は結婚式の後から入籍や引越しをする人がいます。中には、結婚式の当日の朝に婚姻届けを提出する人もいます。入籍日と結婚記念日を同日にしたいなどのこだわりのある人たちです。
一方で、入籍をしない夫婦がいます。事実婚といわれる結婚で、この場合は氏名の変更手続きが不要になります。
以上のように、入籍の順番は人それぞれで自由に決めればよいですが、入籍から結婚までの期間は意識しましょう。
例えば、入籍後あまりに長期間経ってからの結婚式は、結婚式の参加者にとって新鮮味がなくなってしまいます。結婚式は新しい夫婦のお披露目の意味合いが強いので、入籍からあまり長い期間を置かないようにしましょう。
もし、特別な事情がない人は、結婚式の1～3ヶ月前くらいの間に入籍することをおすすめします。
入籍日を決めるときに大切なこと
入籍日とは、役所に婚姻届けを提出し、受理された日のことです。役所は24時間365日いつでも婚姻届けを受け付けてくれます。ですので、基本的に入籍日は自由に決められます。
入籍記念日をいつまでも忘れないようにするために、二人のどちらかの誕生日にしたり、語呂合わせのよい日を選んだり、さまざまです。しかし、入籍日を決める際は、親に前もって相談をしてから行動に移しましょう。親は親世代の常識やイメージをもっていることがあります。
親が結婚した時代は、結婚式の後に入籍する人が大半でした。そのため、結婚式で周囲の人たちにお披露目もしていない状態で、入籍したり、同居を始めたりすることに難色を示す人がいます。
さらに、入籍の日どりについても「大安のような良いお日柄を選んでほしい」と希望している場合があります。二人の結婚は親にとっても大きな節目の出来事です。そのため、積極的に世話をしたい気持ちが強く、精一杯の応援で子を送り出したいと願っています。
ですから、些細な相談をせず親ともめると、気持ちよく応援してもらえなくなり、結婚の準備全体に影響してしまいます。
プロポーズの前後は二人の間で気持ちが高まっているかもしれませんが、入籍は現実的な結婚へのプロセスの一つです。ぜひ、入籍、引越し、結婚式などの重要なことを決める際は、二人だけで勝手に決めず、親への相談と報告を大切にしてください。
結婚にまつわる手続き・届け出の方法
日本では、結婚式を挙げて同居していても、役所に婚姻届けを提出しなければ二人が夫婦であると認められません。夫婦であると認められることで自治体から受け取れる給付金や補助金があります。
また、勤務先の会社の福利厚生が充実していると、結婚祝い金がもらえる場合があります。さらに、扶養家族ができることで扶養手当がもらえたり、新居を購入すると住宅ローン手当がもらえたりする会社もあります。
さらに、入籍しないことのデメリットとしては、生命保険などの受取人の指定や、手術などの医療行為の同意書にサインする際などに、スムーズにパートナーに頼むことができないことがあります。
このように、入籍を済ませることで、お金や手続きの面でメリットがあります。そのため、計画的に届け出を済ませることが大切です。ここから、入籍と引っ越しにまつわる必要な届け出について紹介します。
婚姻届けの書き方
一般的には「入籍＝結婚」という意味合いで理解されていますが、本来の入籍の意味は結婚とは違います。入籍とは、元々あった戸籍に誰かが入ることを指します。
結婚する際にいう入籍とは、二人が親の戸籍から出て「二人で新たな戸籍を作る」という意味です。ここで、婚姻届けの記入方法を説明します。
まず、準備物を用意しましょう。必要なものは「婚姻届の用紙」「二人の印鑑」です。婚姻届けの用紙は役所でもらうか、もしくはインターネットでダウンロードすることができます。役所でもらう場合は「住民課」「戸籍課」などの窓口で、書き損じに備えて数枚もらっておきましょう。
実際に市役所に行き、案内係の人に「婚姻届けが欲しい」とお願いすると、その場で窓口の順番を待つことなく婚姻届けを3枚渡してくれました。うち2枚が市のオリジナル婚姻届け、1枚が一般の婚姻届けです。
婚姻届けの記入例ももらえますが、時間がある人は婚姻届けをもらう際に窓口で書き方について、口頭で詳しく説明を聞いておくとよいでしょう。
以下が婚姻届けで、Ａ3の用紙が二つ折りになっています。左側には二人の情報を、右側には二人の結婚の証人の情報を記入します。
日本全国どこの役所でもらった婚姻届けでも提出できます。記入する際は、消せないタイプのボールペン（黒か青）で書きましょう。以下は、婚姻届け（左側）の記入例です。どこの市町村でも記入内容は同じです。
・二人の氏名と生年月日
氏名の漢字が、戸籍上で旧字体が書かれている場合には、正式な漢字（旧字体）で記入します。
・住所と世帯主
戸籍に登録されている現住所を記入します。中には、住民票のある住所と居住地が違う人がいますが、この住所を変更する場合は別の届け出が必要です。
・本籍
本籍と住所が同じ場所なのに、表記が一致しない場合があります。本籍は、かつてその戸籍が作られたときの住所で、現在の建物の表記とは違う場合があります。そのため、登録されている本籍地を記入すれば大丈夫です。
・父母の氏名
父母の氏名は、すでに亡くなっている場合でも記入します。
・婚姻後の夫婦の氏（苗字）と新しい本籍
婚姻関係を届け出で新しい戸籍を作るとき、夫婦どちらか一方の苗字を名乗らなくてはいけません。夫か妻どちらかの姓を選択しましょう。そして、二人の新しい住所を記入します。
・同居を始めたとき
結婚式を挙げた時期と、一緒に暮らし始めた時期のいずれか早い方を記入します。
・初婚・再婚の別
夫と妻それぞれが、初婚・再婚いずれかを記入します。
・同居を始める前の夫妻それぞれの世帯の主な仕事と夫妻の職業
ひとり暮らしをしていた人は、自分の職業をチェックします。親と同居をしていた人は世帯主の職業をチェックしてください。夫妻の職業は、5年に1度の国勢調査の年（2020年、2025年、2030年…と5年ごとの予定）に婚姻届けを提出する場合のみ記入します。
・差出人署名押印
二人の氏名と印鑑（旧姓のもの）を押します。ここで押す印鑑はシャチハタ（インク入りの簡易なハンコ）ではなく、朱肉を使って押す印鑑を使用してください。しかし、実印（印鑑登録されたハンコ）である必要はなく、認印（登録していないハンコ）で問題ありません。
続いて、婚姻届け（右側）です。右側は二人の結婚の証人になる人が記入する欄です。
・証人
二人の結婚の証人の名前、生年月日、住所、本籍を記入してもらいます。以下は記入例です。
証人になれる人は、20歳以上の人で二人の結婚を知っている人なら誰でもかまいません。例えば、夫婦それぞれの父親でも、どちらかの両親でも、兄弟や友人でも大丈夫です。自分たちがお願いしやすい人に頼むとよいでしょう。
中には、尊敬する夫婦や、二人をめぐり合わせてくれた紹介者にお願いする人がいます。誰でも可能ですが、署名の代筆は認められないので、必ず本人に書いてもらうようにしてください。
また、親や兄弟など苗字が同じ人に証人を頼むときは、本人の印鑑を押してもらってください。苗字が同じでも、自分の印鑑を使いまわすことはできません。
婚姻届けの提出方法
婚姻届けの記入と押印ができたら提出です。提出の際に必要なものは、以下の通りです。
・記入、押印した婚姻届け
婚姻届けは、記入漏れや不備があると受理してもらえないため、よく確認をしましょう。
・二人それぞれの印鑑
万が一、婚姻届けに不備があったときのため、旧姓の印鑑を持っていきましょう。
・戸籍謄本
戸籍謄本が必要な人は、自分の本籍地以外の市町村に婚姻届けを提出する場合です。二人のうち、どちらかが住んでいる市町村に提出する場合は、住んでいない側の戸籍謄本のみ必要となります。
そのため、もし二人が同じ市町村に籍があり、同じ市町村で婚姻届けを提出する場合は、戸籍謄本は不要です。
・二人それぞれの本人確認書類
本人確認書類は写真付きのもの（運転免許証、パスポート、マイナンバーカードなど）を用意してください。
婚姻届けを提出する市町村は、どこでもかまいません。二人の思い出の場所でも、好きな場所でも可能です。また、提出する時間は24時間受け付けてもらえます。
しかし、開庁時間外の提出は預かりとなります。そうして提出した婚姻届けに不備があった場合、再度出かけなくてはいけなくなります。そのため、入籍日にこだわりたい人は書類の不備に注意しましょう。
婚姻届けを提出したら、婚姻届けの受理証明書をもらっておくとよいでしょう。また、住民票をもらっておくと、その後の手続きで必要になった際、役所や行政サービス窓口へ出かける手間が省けます。
引越しに伴う役所の手続き
引越しをすると、引越し前に住んでいる役所へ「転出届」を出し、引越し後に新居のある役所へ「転入届」を提出する必要があります。転出については引越しの2週間前から直前まで、転入については引越し後2週間以内に手続きが必要です。
引越し直前は忙しくなるので、転出届けは早めに出しましょう。また、引越し後の2週間以内に「婚姻届」を提出する場合は、転入届と婚姻届を一緒に行えるので、役所へ足を運ぶのが一度で済みます。
転出届を提出すると、その場で「転出証明書」を発行してもらえます。転出証明書は、転入届の手続きの際に必要な証明書ですので、失くさないように保管しましょう。
転出・転入の際に必要なものは、写真付きの本人確認書類（運転免許証、パスポート、マイナンバーカードなど）と、印鑑です。先に婚姻届けを提出している場合、姓が変わっている人は新姓の印鑑を作っておきましょう。
特に、新しい姓が珍しい苗字の人は印鑑が取り寄せや、特注になることがあります。印鑑の準備は見過ごしてしまいやすいので、姓が変わらない側の人がパートナーのために印鑑をプレゼントすると喜ばれます。
仕事を退職する場合
結婚退職をする人は全体的に少ない傾向ですが、中には妊娠や遠方への引っ越しのために、やむなく仕事のキャリアを中断する人がいます。
結婚退職は、職場の人たちにポジティブに受け止められる退職理由ですので、適切なタイミングで退職の意向を申し出て、気持ちよく送り出してもらえるようにしましょう。
退職の際に大切なことは、在職中の業務をしっかりと優先することです。結婚後の新生活や、結婚式のことで頭がいっぱいになっている人は注意してください。
上司はあなたの退職のために、さまざまな調整を行います。そのため会社への負担を考えて、自分にできる精一杯の対応を心がけましょう。
退職理由については、結婚のための退職であることを伝えればよいです。もしも本当は結婚に関係なく、不満があり退職したいと思っていた場合でも、退職理由は「結婚のため」と伝えるだけでよいです。
もし、職場の人たちに結婚式に参列してもらう場合は、より一層まわりへの配慮を意識してください。
はじめに退職を切り出すときは、上司に「ご相談があります」と言って、個別に話せる時間をとってもらいましょう。上司があまりにも忙しいときや、突発的な事態で混乱しているタイミングは避けて、ゆっくり話ができる状態で切り出すとよいです。
上司に退職の意向が伝わったら、その後の手続き方法は、上司の指示に従って退職の準備を進めれば大丈夫です。
会社には、あなたが築いてきた貴重な人脈は残りますから、最後まで職場の人間関係を大切にしてください。
クレジットカードの氏名変更
クレジットカードの名義変更の手続きは、カード会社に電話をするか、サイトで手続き方法を確認します。郵送で書類を提出しなければならない場合は印鑑や身分証明書が必要な場合があります。
インターネット上で手続きが済む場合もあります。いずれにしても、名義変更の手続きが済むと、カード会社から新しい名義のカードが送られてきます。
新しいカードが手元に届いたら、古い旧姓のカードはICチップに個人情報が残っていますので、ハサミで裁断して処分しましょう。
クレジットカードの名義変更を怠っていると、引き落としされる指定の銀行口座の名義だけ変更されている状態になります。もし、氏名が一致しないことで引き落としがされず支払いが遅れた場合、支払い遅延の記録が金融機関で共有されてしまいます。
個人信用のマイナス評価は、将来に新しいカードを作る際や、ローンを組む際にマイナスの影響が出ることにつながります。そのため忘れずに名義変更をしておきましょう。
生命保険の氏名変更手続き
保険会社にまず、電話かインターネットで変更手続きのための書類を取り寄せましょう。そして記入後、必要書類と共に郵送します。振替口座や受取人に変更がある場合も一緒に変更しておきましょう。
準備物として、保険証券、本人確認書類（免許証、パスポート、マイナンバーカードなど）、新姓と旧姓それぞれの実印を用意しておきましょう。
住所が変わる場合は、引っ越し後の住所がわかるものを準備しておくとよいです。
パスポートの氏名変更
現在、有効期間中のパスポートを持っている人は結婚により変更手続きが必要な場合があります。
以下に当てはまる人が対象になります。
- 結婚により戸籍上の氏名が変わった人
- 本籍地の都道府県が変わった人（同じ都道府県内の変更であれば手続不要）
本籍地が変わらず、住所地が変わっただけの人は変更の必要はありません。上記の2点のうち、1つでも当てはまる人は記載事項の変更手続きを行いましょう。手続き方法は二種類あります。
・訂正新規申請（切り替え申請）
現在のパスポートの残りの有効期間を廃止して、新しくパスポートを作り直します。手数料は10年用パスポートが16,000円、5年用パスポートが11,000円です。必要書類は「一般旅券発給申請書」「戸籍謄本または戸籍抄本」「パスポート用写真」「有効中のパスポート」です。
・記載事項変更申請
現在のパスポートの残りの有効期限が繰り越され、そのまま新しいパスポートの有効期限になります。手数料は6,000円です。必要書類は「一般旅券発給申請書（記載事項変更用）」「戸籍謄本または戸籍抄本」「パスポート用写真」「有効中のパスポート」です。
現在のパスポートの有効期限が残り少ない人は記載事項変更申請よりも、訂正新規申請（切り替え申請）のほうが再度パスポートセンターに足を運ばなくてよいため、便利でしょう。
一般旅券発給申請書は都道府県のパスポートセンターのほかに、役所や市町村のサービスカウンターなどでも入手可能なところがあります。
パスポートの申請から受け取りまで土曜・日曜・祝日・国民の休日・年末年始（１２月２９日から１月３日）を除いて６日かかります。ので注意が必要です。
そのため、海外にハネムーンに行く予定の人は、海外渡航に支障がでないよう余裕をもって切り替え手続きを行いましょう。
各種ライフライン
ライフラインの手続きは電話やインターネットで停止や開始の連絡が可能です。
・電気・ガス・水道
電気会社、ガス会社、水道局に電話かインターネットで手続きしましょう。停止するときは引っ越しの1週間前から前日までに連絡するとよいです。その際はお客様番号などが記載された明細書と、新しい引っ越し先の住所を手元において連絡しましょう。
・郵便物
引っ越しの14日前から前日までに手続きしましょう。郵便窓口か、日本郵便ホームページの「e転居」で住所変更と、転送手続きをしましょう。1年間は旧住所に送られた郵便物が新住所へ転送してもらえます。
・インターネットや固定電話
転居日が決まったらすぐに、電話かインターネットで電話会社やプロバイダーに連絡をします。その際は、IDやパスワードを聞かれることがありますので、手元に準備しておきましょう。
同じ会社で引き続き契約する場合は、住所変更の手続きをします。解約の場合、手続きが遅れてしまうと余分な費用が発生してしまうことがありますので注意してください。
・携帯電話
住所変更は電話やインターネットで手続きが可能です。しかし、氏名変更がある場合は窓口に行く必要があります。その際は、IDやパスワード、本人確認書類（免許証など）、使用中の携帯電話、引っ越し後の住所がわかるものを持参しましょう。
免許証・車のナンバープレート
運転免許証をもっている人は、引っ越し後の住所地の警察署の運転免許課に行って手続きが必要です。その際は運転免許証と新しい住所の住民票を持参しましょう。
手続きはその日のうちに完了します。以下のように、免許証の裏面の備考欄に新住所が記載されます。運転免許証はよく使用する本人確認書類でもありますので早めに変更しましょう。
自動車を所有している人は、ナンバープレートの手続きが必要です。希望のナンバーや図柄を選びたい場合は、事前にインターネットで申請をしておきましょう。
まず、対象の車で運輸局に行きます。その際、必要となる書類は「自動車検査証」「住民票」「車庫証明書」「所有者の印鑑」です。書類を提出し不備がなければ新しい車検証が交付されます。
そして、運輸局内にある自動車税事務所に新しい車検証を提出し、住所変更を行います。その後、これまで使用していたナンバープレートを外し返納したら、新しいナンバープレートを購入して取り付けて完了です。
結婚で大きく変わる生活
ここまで、多くの手続きについて紹介しました。何となく面倒くさそうで、つい後回しにしたくなる気持ちをもつ人が多いと思います。しかし、すべきことと、行く場所がわかれば気持ちが楽になるのではないでしょうか。
手続きは、入籍や運転免許証の変更など、自分で足を運ばないとならないものは案外少ないです。多くの変更手続きは電話やインターネットで済ませることが可能ですので、効率よく手続きしてください。
入籍は特に一生一度のイベントとして楽しむのもよいでしょう。実際に、入籍日を新婚当初の気持ちを新たにする特別な記念日にする人が多くいます。
それから、氏名や住所の変更は煩雑で面倒かもしれませんが、生活していくうえで欠かせない手続きですので、漏れのないように変更手続きを行ってください。
氏名や住所が変わることで徐々に結婚の実感がわいてくるものです。慣れない手続きに戸惑うことがあるかもしれませんが、パートナーや周囲の人を頼ったり、役所などで問い合わせたりすれば、ほとんどの不明点は解消されます。
これから始まる新しい生活のスタートを、ぜひスムーズに無理なく進めてください。
